2050年の世界

2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する

• 作者: 英『エコノミスト』編集部
• 出版社/メーカー: 文藝春秋
• 発売日: 2012/08/03
• メディア: 単行本

2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する

2050年の世界

英国エコノミスト誌が2050年の世界を19のテーマについて予測して
います。
未来予測の元になるものは、人口の変動予測です。
人口に占める労働人口の割合が、その国の経済状態に大きく
影響して行きます。
さらに教育レベルやGDPの予測などをもとに未来の
各国の経済状態を予測しています。
それによると日本は、今まで人類が経験したことがない
高齢社会に成るようです。
人口の中位数年齢（人口の半分を占める最低年齢）が2050年位は、52.3歳に
なります。その結果、アメリカの1人あたりGDPを100とすると日本の
一人あたりGDPは58.3となり2010年のレベルからは約20％程度減少します。
大雑把に言ってわれわれの購買力が20％下がるということです。
それに比べて中国は3倍以上伸びますが一人あたりGDPでみると
日本とほぼ同じ程度になります。
一方、特質すべきは、本文ではあまり触れられていませんが
データ上は、韓国の一人あたりGDPはアメリカと同等の105に
成るようです。

エコノミスト誌の予測ではアジアの時代としてインドと中国が
今後を牽引していきますが、中国よりインドのほうが長く繁栄する
と書いてあります。
中国に関しては、今後の経済的な牽引力であるのは間違いないですが
一人っ子政策などの影響で早く人口構成上早く高齢化すすむ
など、世界の中でおおきな影響を与える期間はおもったより
短いようです。

デジタルの未来では、スポティファイという数百万曲を瞬時にダウンロードできる
サービスが今後の収益性の指針に成るという予想がある。基本サービスを無料に
した合法的な配信サービスで、サービスに満足がいけば人々は適切な価格を
支払います。
そして高品質なコンテンツを提供する出版社、新聞社、レコード会社は生き残ると
予想しています。

支出の重点は、工業製品からサービスに費やす割合は大きくなります。
マズローの5つの欲求段階に言われているように衣食住がみたされると
高次の欲求に満足すさせようとします。

また生物学が発展する環境が整い、生命の誕生の秘密に達していくだろうと
予測され、それを情報科学と結びつけた脳科学や意識の問題にも
踏み込んでいけます。

これらを考え合わせると、日本では高齢者に向けた高品質なサービスが
産業として発展して行く可能性が高いと思います。


2050年の世界
英『エコノミスト』誌は予測する
二〇一二年八月　五　日　第一刷
二〇一二年九月二〇日　第五刷


著　者　英『エコノミスト』編集部
　　
解　説　船橋洋一
　　　　あがりえかずき　みねむらとしや
訳　者　東江一紀峯村利哉
発行者　飯窪成幸
発行所　株式会社文藝春秋
2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する

はじめに　　二〇五〇年までを見通すことで現在を理解できる
第一部　人間とその相互関係
　第一章　人口の配当を受ける成長地域はここだ　16
　　　　 世界的な出生率の低下は、人口動態で突出した出っ張りの世代を生み出し、その世代が、労
　　　　　働年齢に達する地域は急成長し、リタイヤする被扶養世代になったときに、成長は止まる。
　第二章　人問と病気の将来　42
　　　　　高齢化と肥満化が世界的な趨勢となり、途上国にも慢性疾患に苦しむ人が増える。急速な都
　　　　　市化もそれを後押しする。一方で、医療技術の進歩は疾病の治療法に革命をもたらす。
　第三章 経済成長がもたらす女性の機会　64
　　　　　過去四十年、先進国でめざましい発展を見せた男女同権。今後は、BR－CSの新興国で、
　　　　　経済成長の必要から女性の機会はより開かれる。が、中東などでは時間がかかるだろう。
　第四章　ソーシャル・ネットワークの可能性　86
　　　　　常時接続と常時オンライン、ソーシャル化されたスーパークラウドの世界は、車や電化製品
　　　　　などにも広がる。一方で一社支配に対する懸念も強まり、政府の規制が予想される。
第五章 言語と文化の未来　104
　　　　　グローバル化と最新技術は文化に影響を及ぼすだろう。しかし、人々の晴好には地元色がい
　　　　　つまでも残りつづけるだろう。英語の一極支配は続き、中国語は世界言語とはならない。
第二部　環境、信仰、政府
　第六章 宗教はゆっくりと後退する　128
　　　　　経済発展で人々は宗教を相対化する傾向にある。二〇五〇年には、世界の信仰者の数自体は
　　　　　増えているが、原理主義的勢力は退潮し、最終的に地球を受け継ぐのは無宗教の勢力だ。
　第七章 地球は本当に温暖化するか　148
　　　　 地球は、温暖化することは間違いないが、それがどの程度の温暖化になるのかは、不確定要
　　　　 素が多く、判断が困難。温暖化の条件がそろうとそれを修正するには時間がかかる。
　第八章 弱者が強者となる戦争の未来　174
　　　　中国の台頭、技術の拡散、新しい形のテロ戦争などでアメリカの起軍事国家としての優位性
　　　　は、さまざまな領域で崩れ始める。そうした中で、核戦争の危険は冷戦時代以上に高まる。
第九章 おぼつかない自由の足取り　196
　　　　民主主義は、先進国において縮小し、新興国において克進するだろう。ツイッターなどウェ
　　　　ブ世界の進展は、民主化に一定の役割をはたすが、民主化された後の影響は限定的だ。
第十章 高齢化社会による国家財政の悪化をどうするか　216
　　　　世界的な高齢化によって、国家には年金や保健医療についての国民との約束を果たす余裕が
　　　　なくなってくる。が、市場経済の一定の導入による効率化など「改革」の打つ手はまだある。
第三部　経済とビジネス

第十一章　新興市場の時代　236
　新興国の経済は、今後四十年間、先進国が経済成長を達成した速度を上回る速さで成長する。
　中でも教育に投資をしている国のスピードが速い。急速に高齢化する中国は減速。
第十二章　グローバリゼーションとアジアの世紀　262
　グローバリゼーションは、どれほど反発を受けようと、今後数十年間後戻りすることはない。
　グローバリゼーンヨンは、アジアが世界経済の支配的勢力に返り咲くのと同時に進む。

第十三章　貧富の格差は収赦していく　280
　世界の貴官の差は、l一〇五〇年には今よりはるかに縮小されている。貧富を左右する要因
　としては、どこに住んでいるかより、どんな教育を受けるかのほうがずっと大きいだろう。
第十四章　現実となるシュンペーターの理論　298
　これからのビジネス界では、創造的破壊の嵐が－Ilおもにいい方向ヘ　ー　いっそう猛威を
　振るう。予想もしないような技術革新は、これまでのビジネス環境を一変させることに。
第十五章　バブルと景気循環のサイクル　314
　株式市場では一九六六～八二年の弱気な過程を経て、一九八二～二〇〇〇年まで強気の過
　程が続いた。こうしたサイクルは今後も繰り返すのだろうか？　地価は？　商品価格は？
第四部　知識と科学
　第十六章　次なる科学　336
　　　　　　人類の知への探求は新たな領域に入り、そこでは上下関係に苦しむ東洋より、リベラルで
　　　　　　序列にとらわれない欧米諸国のほうが、より多くを研究し、より多くの実りを手にする。

第十七章　苦難を越え宇宙に進路を　352
　栄光の有人飛行競争の時代は終わりを告げた。米国は月への飛行をとりやめ、周回軌道上
　をまわる人工衛星に様々な用途を見いだす時代になった。中国が独自宇宙国家として台頭。
第十八章　情報技術はどこまで進歩するか　370
　インターネットはきわめて短期間に社会を変容させた。生み出され処理されるデータの量
　は指数関数的な割合で増えていくので、経済、社会ともに今後の変化はさらに加速する。
第十九章　距離は死に、位置が重要になる　390
　テクノロジーが距離を葬った。通信費は限りなく無料に近づき、様々なソフトウエアで人
　はこれまで以上につながるようになり、どこにいるか″がかつてないほど重要になる。
第二十章　予言はなぜ当たらないのか　406
　完七〇年代になされた予言を検証すると、みな悲観的でしかもそのほとんど全てが聞達
　っていた。二〇三年の時点の予言も悲観論よりは楽観論のほうがずっと根拠がある。
謝辞　424
解説
船橋洋一　425

著者　英『エコノミスト』誌（TheEconomist）
1843年に英国で創刊された週刊誌。ニュースをただ報道するのでは
なく、その背後の意味、将来に与える影響を解説し、大きなトレンド
を深い洞察をもって伝える特集スタイルの記事を得意とする。インタ
ーネット全盛の時代に、没落する他の紙媒体を尻目に、2000年には
100万部だった部数を2012年には160万部まで増やしている。
　グループ内にエコノミストインテリジェンス・ユニットというシ
ンクタンクを抱えているのも特長のひとつで、単なる印象論ではなく
膨大なデータをもとにした分析でも定評がある。200カ国以上で読ま
れ、アメリカの読者の3分の2が年収が10万ドル以上であるなど、グ
ローバルエリートが読む雑誌のひとつでもある。

解説　船橋洋一
　日本を代表するジャーナリスト。歴史を動かした国際的な事件や合
意の舞台裏とその歴史的意味を、各国の政権中枢にまで入り込んで、
描き出すという手法を得意とする。通貨交渉の舞台裏を追った『通貨
烈烈』（1988年青野作造賞）、90年代の日米同盟の質的変換をうきぼ
りにした『同盟漂流』（1998年新潮学芸賞）、2000年代の朝鮮半島核
危機をめぐる六カ国協議を多面的に措いた『ザ・ベニンシュラ．クエ
スチョン』（2006年）などの著書がある。これらの著作は全て英語で
も執筆され刊行された0主筆の座を最後に朝日新聞を退社してからは、
独立系シンクタンクの「財団法人日本再建イニシアティブ」を設立、
福島原発事故独立検証委員会（「民間事故調」）をプロデュースし、事
故調査・検証報告書を刊行した。